エンジニアの起業方法3選【起業に必要なのは知識と仲間を探すことです】

独立
起業したいエンジニア
起業したいエンジニア

エンジニアとして長く働いてきたけど、そろそろ独立して起業したいです。エンジニアが起業する方法ってどんなやり方があるんですか?

ぽこら
ぽこら

こういう質問に答えます。

この記事を書く私もエンジニア歴10年でして、現在独立に向けて新しいビジネスを始めています。

私の現状の知識や経験から、エンジニアの起業方法を紹介したいと思います。

エンジニアが起業する方法3選

エンジニアが起業する方法は大きく3つあります。

  • 方法1:1人で起業する
  • 方法2:起業家に誘われて起業する
  • 方法3:社内仲間を誘って起業する

先にメリット・デメリットも紹介しちゃいますと、こうなります。

順番に説明します。

方法1:1人で起業する

1人で起業することは可能です。

このケースは、個人事業主となったり、会社を設立しても従業員を1人にしたりすることになります。

フリーランス独立する人や、YouTuber・アフィリエイターといった、ある程度の作業を1人でこなせるタイプの業種の方に多く当てはまります。

ある程度仕事が1人・少人数で完結できるビジネスは1人で起業した方が良さそうです。

よくある質問:1人で起業したら1人で仕事しないといけないの?

1人で起業するとなると、仕事を他の人にお願いしたりできないイメージがあるかもしれません。

そこは、2つのやり方があります。

  • やり方1:外注することで自分の仕事を外部に依頼
  • やり方2:家族を従業員にする
やり方1:外注

外注は、クラウドワークスやランサーズ等を使用して、エンジニア業務や士業といったコモディティの高い仕事を外部に委託することが可能です。

ただし、委託内容を明示しないと、思わぬ成果物が返ってきて損をする場合があるので注意が必要です。

やり方2:家族を従業員にする

一方で、家族を従業員にすることも可能です。

家族は青色専従者や使用人として登録することができます。

配偶者や周りの親戚も、自分の事業を手伝てくれるというケースも少なくありません。
こういった働きを税務上明確にすることで、家族の働きを給与換算して所得をコントロールできますので、節税対策にすることも可能です。

1人で起業することは、他の人からサポートを受けずらい状況になり、挫折してしまう確率が高まります。

ですので、家族や周辺の信頼できる仲間にサポートを受けながら進めていく必要があります。

方法2:起業家に誘われて起業する

1人で頑張って起業するのではなく、既に起業経験のある事業家に誘われて起業するパターンもあります。

このパターンの最大のメリットは「起業の成功率が高まる」ということです。

新規事業で成功する確率は10%未満と言われているので、既にある程度の事業を立ち上げることのできている起業家と組めるのは心強いです。

ただし、ビジネス内容は起業家が決めることになるだろうし、自分の立ち位置は基本的に従業員の1人ということにはなってしまいますので、事業に対するコントロール感は小さくなってしまいます。

相手の起業家の実力や経験にもよってくるとは思いますが、ビジネスの始め方やノウハウを既にもった人と組むことで、企業の成功率も高めることができます。

よくある質問:どこで起業家に会えるの?

そうは言っても、起業家に出会うことなんて滅多に無いことだと思います。

そういった方におすすめなのは、起業家向けセミナーへの参加です。

起業家も人脈や他の起業家のノウハウを共有したいというニーズがあるので、そういった方に向けたセミナーを開催していることがあります。

意気投合できる起業家に出会えれば、一緒にビジネスを立ち上げるきっかけになります。

方法3:社内仲間を誘って起業する

エンジニアの場合、社内で仲間を誘って一緒に起業する場合は多いです。

なぜなら、エンジニアは起業をする上で欠かせない存在となるため、起業直後でも多くの人が即戦力に成り得るからです。

起業をすると必ずと言っていいほど必要になるのは「企業用Webサイト立ち上げ」や「サービス開発」といったビジネスの根幹となる仕事です。

これらを一手に引き受けることが可能で、且つ既に一緒に仕事をした経験のある気心知れたエンジニアと一緒に起業しない手はありません。

補足:仲間割れに注意

仲間で起業することは一見、上手くいきそうに見えます。

ただし、揉め事が起きたり、創業メンバーが辞めるといったトラブルも多い点に注意です。

特に、創業株主間での株式に関する揉め事が多いようです。

会社を設立すると、株式を創業メンバーで配分して持ち合うことになります。ただ、多くの株を持ったメンバーの1人が辞めることになると、会社としてはその株を買い取る必要がでてきます。しかし、資金調達に余裕が無いため買うに買えない、といった状況ができたり、株価で揉めて交渉が泥沼化してしまう場合があります。

ですので、会社を設立する前には、必ず創業株主間契約書を交わす必要があります。

補足:創業株主間契約書を作成しましょう

前述の通り、起業をすると株式に関するトラブルが発生しがちです。

結論、トラブル回避のために創業株主間契約書を事前に作成しておきましょう。

創業株主間契約書は、ざっくり、創業メンバーが会社を辞めたときに、株式を幾らで買い取れるかを事前に取決める契約書です。

イメージとしては遺言書に近いです。家族が亡くなった後って遺された資産の持ち分について家族間で揉めるなんてよくある話です。そういう事が無いように、亡くなった方が事前に資産分与の割合を取決めることで、揉めることなくスムーズに財産相続が可能になります。

創業する前からこんな縁起の悪い事を決めなきゃいけないのか!と思うかもしれませんが、先ほども言ったように、9割以上の会社は失敗します。

仮に失敗しても後腐れなく次に進めるようにリスクを減らしておく必要はあります。

エンジニアが起業する上で必要な知識

前述の通り、エンジニア起業は、他の業種の方と比較するとやり易いと言われています。

しかし、そうは言っても勉強していかなきゃいけない知識も存在します。

技術力だけでは、確実に損しますし、ビジネスは上手くいきません。

起業をする際には、以下の知識が足りずに失敗してしまう可能性があります。

  • 経理の仕方が分からずに期末に焦る
  • マーケティングを知らずに、売れないものを作る
  • 法務を知らずに、法的リスクを犯してしまう

順番に説明していきます。

経理

会社員時代は、購買をしても経理に依頼してそれっきりという方も多いと思います。

経理の仕事はそれだけではありません。

他にも、従業員給与の計算や源泉徴収、資産管理等、様々な業務があるためです。

最近はSaaSタイプの会計サービスであるfreeeを使う方も増えてきて、昔に比べると大分処理は楽になってきました。

ただ、自分の使っているお金、設けた売上がどのように帳簿に反映されていくのかを把握しておく必要はあります。

マーケティング

会社員時代は、殆どの人は既に企画されたサービスや製品を開発する仕事に従事してきたと思いますし、仮に企画できてもそれは、所属していた企業のブランドを使って売上て来たサービスでもあります。

マーケティングを学んで、0からあなたの起業をブランディングしていく必要があります。

エンジニアにありがちな「作りたいモノを作る」では「売れないモノを作る」とほぼ同義です。事前に市場調査を行い、ユーザがどのような悩みや課題を持っていて、それを解決できるサービスをどのようにアピールしていくのか、ということを検討していく必要がります。

「世界初の最新技術を使った〇〇」とアピールしても、殆どマネタイズはできません。

法務

サービス開発したり、企業と協業する際は、利用規約や契約書の作成が必要となります。

これが無いと、ユーザからのクレームに対応できなかったり、協業先から十分な協力を得られない可能性が出てきてしまいます。

利用規約

利用規約は、サービスの提供者が、サービスを利用する際の決まりごとをユーザー向けにまとめた文章です。

これを作成しておくことにより、サービス提供者とユーザーとの間でトラブルを未然に防ぐよう機能させることができます。

例としては、YouTube等で動画をアップロードした際に、アップロードされた動画ファイルの所有権の規定や、ユーザ登録した際の個人情報の取扱に関する禁止事項等が挙げられます。

つまり、利用規約はユーザーに対してのみならず、サービス提供者に対しての禁止事項も規定することで、ユーザーに対してサービス利用に対する安全性を担保させる効果もあります。

契約書

契約書の注意点は、請負契約・準委任契約・派遣契約の違いを理解し、余計な業務や責任を追ってしまわないことが重要になります。

例えば、準委任契約なのに、契約完了後にソフトウェアのバグが見つかった場合修正を無償で依頼することはできませんし、準委任契約なのに派遣作業者に対して直接仕事を依頼することはできません。

依頼したい仕事に対して「何を」「どこまで」責任を持ってもらうかによって、契約の種類は変わってきますのでご注意ください。

今回は以上になります。
最後まで読んでいただきありがとうございました。

タイトルとURLをコピーしました